会社の健康診断といえば決算書です。しかし、多くの経営者の関心は、売上は増えたか？利益は出たか？という部分がほとんどです。もちろん大切な数字ですが、それだけでは会社の本当の状態は分かりません。今回は、社長が毎年チェックしておきたい5つの財務指標をご紹介します。

① 労働分配率
「利益を生み出す力」と「人件費」のバランスを見る指標です。
一般的には、人件費 ÷ 付加価値で計算します。
この割合が高すぎると、利益が残りにくい、人件費負担が重い可能性があります。
逆に低すぎる場合は、従業員への還元が少ない可能性があり、人事面ではマイナスに働く場合もあります。しかし、一概に「高ければ悪い」「低ければ良い」というものではなく、業態によって特徴が出やすい指標のため、自社の推移だけでなく同業他社との比較が何より重要です。

② 借入月商倍率
借入金が、月商の何か月分あるかを見る指標で、借入金÷月商で計算します。
一般的には3か月以内なら比較的健全、6か月を超えると注意と言われますが、設備投資が多い業種では高くなることもあります。重要なのは、「返済できる範囲かどうか」を見極めることです。

③ 自己資本比率
会社の安全性を見る数字で、純資産÷総資産で計算されます。
自己資本比率が高いほど、倒産しにくく、銀行からの信用が高まりやすいと言われています。30％以上が望ましく、利益を積み重ねることが、結果として会社の体力づくりにつながります。

④ 現預金月商倍率
手元資金がどのくらいあるかを見る指標で、現預金÷月商で計算されます。
会社経営では、利益よりも「いつでも使える現金」が重要になる場面も少なくありません。一般的に月商の3か月分ほどがあれば安全とされていますが、業種などによって幅があるため、月商ではなく月間固定費をベースにする考え方もあり、その場合は概ね6か月分あれば安全と言われています。

⑤ 債務償還年数
現在の利益水準で借入金を完済するまでに何年かかるかを見る指標です。
計算式は何パターンかありますが、一番合理的な考え方としては、借入金額からすでに手元にある現預金を除いた金額を、経常利益＋減価償却費で割るという方法があります。銀行も融資判断の際に重視しており、返済能力を測る目安の一つとなります。年々短くなっていれば、会社の財務体質が改善しているサインといえるでしょう。

（齋藤　勝）